かなりアカウント争奪戦に燃えているようです。
しかし、まだ変更できないようです。
>>2006/10/01 00:30追記
もう予定では終わっているはずなのですが...
S | M | T | W | T | F | S |
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3.継続利用特典
スーパーボーナス継続割引のご契約期間に応じて、12ヶ月ごとにボーダフォンマイレージサービスのポイント2,000ポイントを付与させていただきます。
・ポイントは、ご契約期間が27ヶ月となった月より付与させていただきます。
・ハッピーボーナスからスーパーボーナス継続割引へ変更される場合、ハッピーボーナスでの契約期間を引き継げます。
・ハッピーボーナス以外の割引(年間割引など)からスーパーボーナス継続割引へ変更される場合、契約期間は引き継がれず、スーパーボーナス継続割引は1ヵ月目からの適用となります。
・基本使用料を日割り計算とさせていただく場合、日割りされた基本使用料が割引されます。
3.継続利用特典
スーパーボーナス継続割引のご契約期間に応じて、12ヶ月ごとにソフトバンクマイレージサービスのポイント2,000ポイントを付与させていただきます。
・ポイントは、ご契約期間が27ヶ月となった月より付与させていただきます。
・ハッピーボーナスなどの割引からスーパーボーナス継続割引へ変更される場合、スーパーボーナス継続割引は1ヶ月目から適用となります。
・基本使用料を日割り計算とさせていただく場合、日割りされた基本使用料が割引されます。
1. メールアドレスの継続
現在「ボーダフォンライブ!」で提供しているメールサービスのEメールアドレスのドメイン名(「@」記号より後ろの部分)について、既存のお客さまはブランド変更後も引き続き「vodafone.ne.jp」を利用してメールの送受信ができるようにします。
2. 既存サービスの継続
LOVE定額、家族通話定額などの定額サービスや、ハッピーボーナスなどの基本使用料割引サービス等、現在ご利用いただいているサービスは、今後も継続して提供していきます。また全国1,858店(2006年3月末現在)のボーダフォンショップをはじめとする全国の販売チャネルおよびアフターサービス網の整備と、お客さまセンター等におけるお客さま対応レベルの向上にこれまで以上に注力し強化・拡充していきます。
3. 社名・ブランドの変更
お客さまにわかりやすく、親しみやすい社名およびブランド名を、準備が整い次第発表します。
4. ネットワーク、携帯電話、サービスの積極展開
これまで以上に積極的に設備投資を行い、ネットワークの拡大、つながりにくいエリアの解消、屋内対策などを重点的に実施します。また、携帯電話ラインアップおよびコンテンツを始めとした各種サービスも、お客さまのご期待以上のものを提供していきます。
5. ソフトバンクグループ内のシナジー
ソフトバンクBB株式会社、日本テレコム株式会社、ヤフー株式会社等、ソフトバンクグループ各社との連携を深め協働することで、「デジタル情報革命」推進を加速させていきます。
(お客様第一主義の継続より引用)
[速報]HB/年割の加入受付が再開へ。↑
加入受付を終了しているハッピーボーナス/年間割引の加入が再開されることがMDBの調査により判明した。一般にプレスは行わないという。新規契約時はハッピーボーナスのインセンティブがつかないため、905SHをハッピーボーナスで購入しても通常契約と同じ3万円超の金額を支払わないといけないので注意が必要だ。契約変更時に旧プランの契約であっても、年間割引に引き継ぎが可能になるのは大変喜ばしいことである。
ソフトバンクでは10月1日以降、「スーパーボーナス」への加入を促進するため、それ以外の料金プランでの新規契約や、PDCから3Gへの契約変更は受け付けていなかった(3Gから3Gへの機種変更時は料金プランの継続が可能だった)。しかし下記の場合は、ハッピーボーナスや年間割引での契約も受け付ける。
・新規契約時にハッピーボーナスもしくは年間割引への申し込みを希望する場合
・契約変更時にハッピーボーナスもしくは年間割引への申し込みや継続加入を希望する場合
・旧料金プランに加入し、かつJ-Yearなどの旧年割系サービスに加入しているユーザーが、統一料金プランへ変更する際にハッピーボーナスもしくは年間割引への移行を希望する場合
・既存のユーザーがハッピーボーナスもしくは年間割引への加入・変更を希望する場合
ポイント/ご利用期間照会
─────────────
2006年11月20日現在
累計ポイント
2,834ポイント
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利用期間起算日
2005年11月20日
本日までのご利用期間
1年0ヶ月
ソフトバンク 基本料7割引き廃止 携帯電話 二重表示指摘で
携帯電話業界3位のソフトバンクモバイル(東京)は2日までに、新料金プランが景品表示法で禁止されている「不当な二重価格表示」に当たるのではないかと指摘されていることを受け、月額基本料を7割引きとした“キャンペーン料金”を来年1月16日以降は継続しない方針を固めた。KDDIからの申告を受けて、公正取引委員会が調査に乗り出しており、正規料金に戻すことが適当と判断した。最大の呼び水だったキャンペーンの終了で、競争力強化に向けた新たな施策が求められる。
(中略)
しかし、来年1月16日以降もこのキャンペーン料金を続けた場合、9600円という料金が適用される契約者は存在しないことになるため、通常価格自体が架空で、「7割引」という表示は実態を伴わない宣伝文句になる。このため、不当な二重価格表示となる疑いが指摘されていた。
孫正義社長は当初、16日以降の対応については「分からない」と述べ、キャンペーンの継続については否定していなかった。しかし、公取委が調査に乗り出したことで、ソフトバンクは継続は難しいと判断。16日以降は、正規料金としている9600円の月額基本料に戻す方針を固めた。15日までの加入者には廃止後も2880円の月額基本料が適用される。
この新料金プランをめぐっては「通話料0円、メール代0円」とした広告表示についても公取委が、0円を強調する一方、自社間同士限定や時間帯制限などの契約条件が小さく書かれており、他社と比べてソフトバンクの方が、実態以上に有利だと消費者に誤認させる恐れがあると指摘。わずか1週間余りで広告修正に追い込まれている。
(以下略)
(産経新聞)